減給・降格されたら?対処方法や転職するべきかどうかの見極め方を解説。

降格 減給 転職するべきか

転職相談.jp

ホーム > 降格・減給された場合の対処法 転職するべきか?残るべきか?

降格・減給された場合の対処法 転職するべきか?残るべきか?

降格や減給となった場合、思わず「転職」や「退職」に気持ちが傾く、という方は多いでしょう。
会社の評価に対する強い不満や、金銭的なダメージ等、降格や減給は、ビジネスパーソンの仕事に対するモチベーションを、いちじるしく下げてしまいます。

人事考課で降格・減給を言い渡された場合、転職するべきか、残るべきか、どのように判断すると良いのでしょうか。

今回は、「降格・減給された場合の対処法」にスポットを当てて、転職か残留かの見極め方や、転職する際のポイントなどを解説します。

降格・減給処分を受けたらどうすればいい?

◆まずは「理由」「給料」「業務内容」を確認

降格や減給を言い渡された場合、まずは会社に「理由」を明示してもらい、それが正当かどうかや、事実関係に基づいているかを確認しましょう。同時に、処分後の「給料の変化」や「業務内容の変化」もチェックしたいポイント。法的には、降格などで役職を外れたり、減給が起きた場合、業務内容もそれに合わせた範囲のものへと変更しなければなりません。
もしも、降格と減給のみで、業務内容は以前のまま、というようなことがあれば、理由によっては、不当人事となる可能性もあります

≪ おもな降格・減給の理由と対処法 ≫

降格・減給の理由 詳細 対処法
懲戒処分、不適切行為 犯罪、無断欠勤などの就業規則違反、セクハラやパワハラも減給・降格の対象となることがある。 事実に基づく処分であれば、覆すことは困難。減給については一時的であるケースも多いが、降格は処分期間が長く、その後の挽回も難しくなる。
能力の不足 業務遂行能力の不備が理由となる場合。
「因果関係が見えにくい」「上司との関係性が反映されやすい」等で、労働者側の不満の原因となりやすい。
仕事内容を確認。能力の不足を理由に役職から外れた場合は、業務内容も役職以前のものとしなければならない。降格・減給のみで業務内容が以前と変わらないケースは、不当人事の可能性も。
人事異動、年齢 人事異動や、一定の年齢に達したことで、今までの役職や職務を外れる場合。
降格と減給が同時に起きる場合と、降格のみの場合に分かれる。
仕事内容と給料を確認。給料が下がらない場合は、人事異動や年齢を理由に役職を外されても不当ではない。一方、給料が下がる場合は、降格以前と変わらない業務につけることは違反となる。
経営状態の悪化 会社の業績不振が理由となる場合。降格よりも減給がメイン。従業員全員や管理職全員など複数の人員に対して適用されることが多い。 労使双方の合意が必要。会社側が労働者の合意なく一方的に減給等を進めるのは不当になる。労働組合などに頼れない場合は、労働基準監督署など公的機関への相談も検討。

また、今回の降格や減給が、今後回復する見込みがあるかどうかも、判断を左右するポイントです。一時的なものであることがはっきりしていたり、挽回のチャンスが明示されているような場合は、転職するよりも現職にとどまって努力をした方が良い場合もあるでしょう。

◆給与水準を調べてみる

同じ業界・職種・年代の平均的な給与水準を調べてみることも、評価の正当性をチェックする方法として有効です。減給前後の給料が、平均と比較して高いか安いか。年収以外の福利厚生や労働環境といった金額以外の部分も考慮したうえで、総合的に判断をすると良いでしょう。
もしも、以前の給与が平均よりも高い水準であった場合、転職によって待遇改善をはかることは困難かもしれません。反対に、本来の適正年収と比較して現在の年収が大幅に低いようであれば、転職が年収アップにつながる可能性は高いと言えます。

MIIDAS(ミーダス)画像

MIIDAS(ミーダス)

パーソルキャリアが運営する転職サイト。200万人以上の年収データと7万人以上の転職実績データをもとに、職業別・年齢別・学歴別の適正年収を調べることができる。サイトの案内に沿って、年齢・性別・学歴・業種・職種等を回答していくと、自分と似たキャリアを持つビジネスパーソンがどの程度の年収で転職しているか、志望する業界にどのような人材が受け入れられているか等をチェック可能。また、企業側の募集条件とマッチングさせることで、自分の経歴に興味を持っている企業がわかるうえ、現在のスキルやキャリアによっては、書類選考不要の「面接確約」オファーも受けることができる

このサイトへ行く

上記のようなポイントをチェックしたうえで、「降格や減給にどうしても納得ができない」「転職したほうが状況を改善できる可能性が高い」と判断できた場合は、転職を検討しましょう。

降格・減給で転職する場合の注意点とは?

降格や減給を機に転職する場合、特に注意したいのが、転職先の企業選びと志望動機です。「前職への不満」という、言わばマイナスの理由からスタートする転職では、企業選びの際に、どうしても、その不満の解消が第一の目的となってしまう傾向があります。

◆不満と志望動機は切り離そう

転職にあたって、本来、もっとも重視すべきは「転職先の仕事内容・社風・経営理念・待遇」、あるいは「自分自身のキャリアプランや仕事を通じて実現したいこと」などです。これらがおそろかになると、企業選びの軸が定まりにくく、選考通過率にも影響を及ぼします。

降格や減給が転職理由となる場合は、まず、その不満を企業選びの基準から切り離す必要があります。転職先の企業については、あくまで自分のスキルや経験(=強み)をもとに、それを活かせるかどうかで選びましょう。仕事内容や年収に関する希望がある場合は、それらを明確化し、順位付けしておくことも大切です。

◆人材紹介会社は客観的な状況の整理と企業選びに役立つ

不満と志望動機の切り分けを自分のみで行うことが難しい場合は、客観的な第三者の視点を借りることも有効です。転職の仲介を専門に行う人材紹介会社では、求人紹介をメインのサポートとしていますが、同時に、キャリアアドバイザーが転職者1人1人の転職理由や強みを整理し、選考通過率を高めるための志望動機に落とし込む手伝いも行っています
転職にあたって減給や降格の事実を伝えるべきかどうかや、不満以外の前向きな転職理由の洗い出しなど、自分1人では悩みがちな状況の整理についてもアドバイスをもらえるため、気軽に相談してみましょう。

パソナキャリア画像

パソナキャリア

総合人材サービス企業パソナが運営する大手人材紹介サービス。派遣ビジネスからのコネクションを活かし30,000件以上の豊富な求人数を誇る。キャリアアドバイザーのサポートの質に定評がある。

このサイトへ行く

DODA画像

DODA

派遣、転職サイト、人材紹介などを総合的に手がけるパーソルキャリアの人材サービス。約14万件以上の圧倒的な求人数に強みがある。DODA独自の非公開求人が多く、首都圏だけでなく地方企業にも強い

このサイトへ行く

まとめ

降格や減給を言い渡されれば、多くの人は仕事へのモチベーションを低下させ、会社への不満を高めます。
理由を聞いたうえで、どうしても納得できない場合や、評価基準が世間一般と比較しても正当でないと感じる場合は、転職をしたほうが今後のキャリアにとってプラスとなるケースも少なくありません。

反対に、挽回へのアプローチが示されるなど、会社が引き続き自分に期待を寄せていることを感じるのであれば、残って努力をするのも一つの選択です。

ビジネスパーソンとして誇りをもって仕事をするため、今後の人生を悔いのないものにするためにも、降格や減給処分を受けた際は、これを機に、自分自身のキャリアともう一度向き合ってみてはいかがでしょう。