パワハラと転職
writer：久我裕紀
目次
パワハラが原因で転職する前に パワハラと転職
最近では社内にパワハラ相談窓口を設けている企業も多くなってきましたが、残念ながら、まだ「パワハラ根絶」には程遠いのが実情でしょう。精神面の苦痛に加えて、業務にまで支障をきたすパワハラは、決して許されるべきものではありません。パワハラが原因で「転職したい」という方も、いらっしゃるでしょう。
本特集では、パワハラが原因で転職をしたいと考えている方に向けて、会社を辞める前にすべきこと、転職の選考時におさえておきたいポイントを紹介します。
まずは社内でのパワハラ解決を目指そう パワハラと転職
パワハラで悩んでいる場合、まずは社内での解決手段を模索するのが最優先です。
そのためには、パワハラの証拠を記録しておく必要があります。ICレコーダーなどによる録音が確実ですが、それができないようであれば、メモをつけておくだけでも記録としての効果があります。メモを取る際は、抽象的な内容にならないよう、誇張したり、事実でないことは書かないようにすることがポイント。いつどこで誰に何をされた（言われた）か、事実のみを詳細に記録するように心がけましょう。
パワハラを相談する相手も重要です。直属の上司や先輩によるパワハラの場合、まずはその上司の「ひとつ上の上司」に相談できないか検討してみましょう（例：課長によるパワハラであれば部長に相談する等）。いきなり人事部等に話を持ちかけるよりも、そのほうが部署内の責任者の「顔を立てる」ことになり、相手の協力を引き出しやすくなる場合があります。
部署内での相談が難しい場合や相談しても協力を得られなかった場合は、人事部の相談窓口や隣接部署の上司等、社内でほかに相談できるところを探しましょう。相手がパワハラ対策に前向きであれば、事実関係の確認や、異動・配置換え、上司（パワハラ行為者）への指導など、なんらかの対策をとってもらうことができるでしょう。
- 外部相談窓口の活用
- 社内で問題を解決できない場合は、外部の相談窓口を活用する方法がおすすめです。特に、パワハラの行為者が企業の経営者や役員の場合、社内での解決が難しいケースもあるでしょう。その場合は、各都道府県に設置されている労働局の「労働相談コーナー」や労働組合等を活用してみましょう。
参考：相談窓口のご案内（厚生労働省「あかるい職場応援団 」）
転職する場合は、転職のタイミングと転職理由に注意 パワハラと転職
社内や第三者機関への相談でパワハラを解決できない場合は、転職を視野に入れたほうが良いケースもあります。
特に、パワハラによるダメージが大きく、体調にまで影響を受けそうな場合は、問題解決を図るよりも、パワハラ行為者から離れることを優先させた方が良いでしょう。
ただし、パワハラで転職を検討する際は、意識しておきたい注意点がいくつかあります。
できれば会社を辞める前に転職先を見つけよう
パワハラで悩んでいる方の多くは、「今すぐに会社を辞めたい」という気持ちがあるでしょう。しかし、今の会社を辞めるだけではなく、別のところに再就職（転職）を考えている場合は、在職中に転職活動を行い、転職先が決まってから現在の会社を辞めるのがベストです。
一般的に、転職では、無職の期間（ブランク）があると、選考に不利に働くケースが多くなります。選考する企業に「計画性がない」「何か問題があって辞めたのではないか」と捉えられてしまうことも考えられるからです。また、無職期間中は収入も途絶えるため、金銭面でのリスクも見逃せません。
そのため、可能であれば無職の期間をつくらないことが大切です。ブランクができてしまった場合には、その理由を明確に答えられるよう、回答を準備しておきましょう。
転職エージェントや転職アプリを活用すれば、仕事をしながらでも、キャリアの棚卸しをサポートしてもらえたり、新着の企業求人を紹介してもらえる等、効率的な転職活動が可能です。
転職成功実績No.1を誇るリクルートの転職エージェント。圧倒的な求人数と、幅広い業界へのコネクションを誇る。キャリアアドバイザーによる求人紹介のほか、業界別の転職動向や応募企業の社風などを網羅したエージェントレポートを無償で提供。応募書類作成アドバイスや、面接日程の調整、面接力向上セミナー等のサービスも提供している。
パーソルキャリアが運営する転職サイト。200万人以上の年収データと7万人以上の転職実績データをもとに、職業別・年齢別・学歴別の適正年収を調べることができる。サイトの案内に沿って、年齢・性別・学歴・業種・職種等を回答していくと、自分と似たキャリアを持つビジネスパーソンがどの程度の年収で転職しているか、志望する業界にどのような人材が受け入れられているか等をチェック可能。また、企業側の募集条件とマッチングさせることで、自分の経歴に興味を持っている企業がわかるうえ、現在のスキルやキャリアによっては、書類選考不要の「面接確約」オファーも受けることができる。
転職先に「パワハラ」の事実を伝えるべきか？
面接等で転職理由を聞かれた際に、パワハラのことを伝えるべきかどうかで迷う方も多いでしょう。
結論から言えば、転職先の採用担当者に「パワハラが理由で転職を考えた」と伝えることは避けたほうが無難です。
どれほど確実な証拠があったとしても、転職先の企業は、他企業で起きたパワハラの実態を正確に把握することはできません。場合によっては、「本人にも問題があったのではないか」「うちの会社でもパワハラを主張されるのではないか」という、応募者自身へのマイナスイメージにつながる可能性もあるでしょう。
転職先の企業にとって、より重要なのは、目の前の応募者が「自社に貢献してもらえる人材か」「すぐに辞めないか」ということです。
また、転職者自身にとっても、転職はパワハラから逃れる手段のみのものではありません。たとえば、理想の働き方や、今後のキャリアプラン、身につけたいスキルなどを深掘りしていけば、転職によって実現したいことや、この企業で働きたいと思った理由（志望動機）などが見えてくるでしょう。
転職成功率を上げるため、なにより自分自身が満足度の高い転職をするためにも、ネガティブな理由で転職をスタートするときこそ、このような転職理由の掘り下げをしっかりと行っておきましょう。
スマートな転職を パワハラと転職
パワハラの問題が解決されるのであれば、転職をせずとも理想の環境で働くことができるかもしれません。まずは、社内での解決策を模索しましょう。
それでも、状況が変わらないようであれば、在職中に可能なかぎり転職活動に時間を割き、転職先を決めておきましょう。悩みを一人で抱え込まず、人に相談することも大切です。ぜひ、前向きな気持ちで退職、転職できるよう準備を進めましょう。
