転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐

転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐・メインイメージ

転職の際、「できればボーナスをもらってから辞めたい」と考える人は少なくありません。ボーナス(賞与)とは、今までの業績に対して支払われる報酬。日本企業の場合、給与の一部としてカウントされることも多く、退職のタイミングでボーナスを受け取ることができない場合は、家計にとって大きな打撃となることも。

そこで本特集では、ボーナスで損をせず、賢く転職するためのポイントをわかりやすく解説。引継ぎや入社時期等で周囲に迷惑をかけず、ボーナスもしっかりゲットできる、おすすめの転職スケジュールを紹介します。

ボーナスをもらって転職するためのスケジュール 転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐

夏ボーナスの場合

ボーナス支給時期

6月末~7月上旬

2017年夏のボーナス平均額は?

大手企業
平均91万7,906円

参考:2017年夏季賞与・一時金 大手企業業種別妥結状況|一般社団法人 日本経済団体連合会

民間企業
平均36万8,272万円

参考:2017年夏のボーナス見通し| 三菱UFJリサーチ&コンサルティング

夏のボーナス転職 おすすめスケジュール

夏のボーナス転職 おすすめスケジュール

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冬ボーナスの場合

ボーナス支給時期

12月上旬~下旬

2017年冬のボーナス平均額は?

大手企業
平均88万0,793円

参考:2017年年末賞与・一時金 大手企業業種別妥結結果|一般社団法人 日本経済団体連合会

民間企業
平均37万2,235円

参考:2017年冬のボーナス見通し| 三菱UFJリサーチ&コンサルティング

冬のボーナス転職 おすすめスケジュール

冬のボーナス転職 おすすめスケジュール

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ボーナス転職のためのチェックポイント 転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐

ボーナス転職のためのチェックポイント・イメージ

1. ボーナス算定期間(評価対象期間)

一般的に、ボーナスは支給前の一定期間(6ヶ月など)の業務や業績に応じて支給されます。
算定期間は企業により異なり、6月支給の場合でも、10月~3月、11月~4月、12月~5月等まちまち。ボーナス転職を目指す場合は、まず自社の就業規則等に記載されている「ボーナス規定」をチェックし、ボーナス算定期間と実際の支給日を調べておきましょう
※年俸制の場合…年俸を16で割り4ヶ月分をボーナスとして支給するなど、規定に従ってボーナスを支給。契約内容によっては給与には含まれず完全に業績次第の場合もある

2. 支給額

ボーナスは、原則として支給日に在籍していなければ受け取ることができません。また、算定期間が終わっていても、支給日以前に退職を告げることで減額される場合があります。
そのため、退職を告げるタイミングは、ボーナス支給後がおすすめ。ただし、ボーナス算定期間から支給日までに1か月以上間が空く場合は、引継ぎや転職先の入社日も考慮し、早めに退職の意思を告げましょう。
※年俸制の場合…ボーナス算定期間内に在籍していれば、退職後でもボーナスを受け取れるケースあり

3. 転職先のボーナス

転職時にはどうしても「前職のボーナス」を意識しますが、転職先のボーナス情報(支給日やボーナス算定期間)を把握しておくことも大切です。
多くの会社で、試用期間中(通常1~3ヶ月程度)はボーナス算定期間にカウントされません。また、転職直後は充分な業績も上げにくいため、転職後初めてのボーナスは期待できないケースが多いでしょう。
ただし、転職先はこれから自分が働いて業績を積み上げていく場所です。早く仕事に慣れ、しっかり業績を残すことができれば、いずれはボーナスにも反映されます。前職の目先のボーナスではなく、転職先の今後のボーナスに期待するのも一つの方法でしょう

ボーナス転職 ここに注意! 転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐

ボーナスに固執しすぎない

ボーナスをもらうことにこだわりすぎて、転職のチャンスを潰してしまわないようにしましょう。例えば採用面接の場では、入社までに数か月かかる人材よりも、すぐに入社できる人材のほうに内定が出やすくなります。内定をもらってからは、最低でも2ヶ月以内の入社を心がけましょう

転職先は退社前に見つけておく

金銭面のリスクに備えるという意味では、ボーナスをもらうことよりも、在職中に次の転職先を見つけておくことのほうが大切です。「まずはボーナスをもらい、退職してからじっくり仕事を探す」という方法は、一見、時間的にゆとりがあるように思えますが、職歴に空白期間ができるぶん、選考に不利になるというデメリットも。また、無職期間中の生活費をボーナスで補わなければならなくなり、本末転倒です。

引継ぎ期間を充分にとる

退職前に充分な引継ぎを行うことは、社会人の基本的なマナーです。「ボーナスのもらい逃げ」という悪い印象を持たれないためにも、退職前1ヶ月間は引継ぎ期間を設けると良いでしょう。退職に関する規定は社則にも記載されているため、最低何日前の告知が必要かもチェックしておきましょう。
もしも、ボーナス支給後に退職の意思を伝えたのでは充分な引継ぎ時間が確保できない、という場合は、内定が出た時点で退職を伝える選択も必要です。

ボーナス転職のスケジュールはプロに相談しよう 転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐

転職エージェントをはじめとした転職のプロは、「ボーナスをもらってから転職したい」という転職者の心理を充分に理解しています
また、応募先企業の「ボーナス算定期間」や「希望入社日」などの情報も豊富。転職者が自社のボーナスの情報を伝えることで、ボーナスをしっかり受け取りつつ、転職先にとっても負担の少ない転職スケジュールを模索してくれます。場合によっては、入社日の交渉なども任せることができるので、ボーナス転職を目指している人はぜひ相談してみましょう。

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まとめ 転職とボーナス ‐ボーナスで損をしないための転職スケジュール‐

転職スケジュール・イメージ

「ボーナスで損をしないための転職スケジュール」いかがでしたでしょうか。
日本の会社員にとってボーナスは給与の一部。住宅ローンのようにボーナス払いの出費も多いため、ボーナスをもらって転職したいと考えるのは、転職する者として当然の心理です

ただし、転職では、1ヶ月の引継ぎ期間を確保したうえで、内定から2か月以内には入社する必要がある等、タイトなスケジュールをこなさなくてはなりません。
場合によっては、ボーナスをあきらめざるを得ない状況もあり、それを受け入れないことで転職のチャンスを失ってしまったり、前職や転職先での評判を落としてしまう場合がある点には注意しましょう。

社会人としてのマナーを守り、より良い転職をするためには、ボーナスへのこだわりすぎは禁物。とはいえ、自社のボーナス規定をしっかりチェックし、早めに転職活動をスタートさせれば、転職前に満額のボーナスをもらうことは充分可能です
転職エージェントのような転職のプロに相談できるサービスも上手に活用しつつ、ボーナスで損をしない転職を目指しましょう!

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