会社の辞め方と転職のマナー
転職する際、避けては通れないのが現在の職場の退職です。法的に言えば、退職日の2週間前までに通知することで退職できると規定されていますが、実際のところ、ほとんどのケースで1か月前までに通知することが慣例となっています。
また社内で重要なポジションにある役職者の退職で、引継ぎに時間がかかる場合は、2か月、最長で3か月程度退職に時間がかかるケースもあります。
ただ一般職の社員の場合、1か月~2か月が一般的です。これ以上入社時期を引き延ばすと内定が出た企業でも見直される可能性があるので注意しましょう。
さてここまでは一般的なルール。今回の転職相談のニュースは、転職後、活躍する人材の会社の辞め方を考えてみたいと思います。
※前提条件として、その会社が社員を無理やりにでも辞めさせない超ブラック企業は除外します。絶対に社員の退職を認めないというような会社は法律違反です。最寄りの労働基準監督署に相談しましょう。そういう場合は、退職届を郵送しても構いません。
真似できる部分はうまく取り入れ、転職に役立てましょう。
まずはヘッドハンティング会社大手「サーチファームジャパン」の武元氏は、以下のようなポイントを挙げています。
- タイミングを考える(会社の会計年度を考慮する)
- 仁義を通す
- 会社の経営不安のタイミングを避ける
- 消化しきれない有給の取り方に職業観・仕事観が見える
※出典:会社の辞め方で分かる活躍する人材の条件(プレジデントオンライン)
次に30代、40代のミドル層を中心にヘッドハンティングや転職仲介を手掛ける「クライス・アンド・カンパニー」の丸山氏は、下記のようなポイントを挙げています。
- 業務の引継ぎや退職手続きを適当にやらない
- 社内外のつながりを大事にする
- 退職の意思は口頭で。自分の都合だけで退職日を決めない
- 強く引き止められても退職の意思が決まっているのであれば、退職すべき。ずるずると辞めないのもNG(転職先に失礼)
※出典:あなたの「辞め方」を会社も同僚も見ている(ダイヤモンドオンライン)
この2社のヘッドハンターの方の意見を総合すると、
「前職の会社にきちんと筋を通し、退職することが、転職先での活躍につながる」
ということに尽きるということでしょう。転職相談.jp編集部では、充分に会社に貢献してきた人間であれば、有給は消化しても良いと考えていますが、退職の際、お世話になった方たちへの義理を欠かない人が転職後、成功する確率が高いという点には同意できます。
上述したように退職を認めないブラック企業に勤めている場合を除き、退職する際はできるだけ気持ちよく次に向かっていけるよう、最後まで手を抜かず、業務を引き継ぎましょう。
円満退社することができれば、次の職場で気持ちよく新しいスタートを切れるはずです。